商社とメーカーのシナジーにより成長【ダイトロン株式会社】

　ダイトロン株式会社は“技術立社”を謳い文句として、商社＋メーカー＝ダイトロンという方程式を成立させている。「目指す企業、手本とする会社は特にない」（土屋伸介社長）と独自路線を貫いて、商社とメーカーのシナジー効果による成長発展を成し遂げてきた。今後は、事業の幅を広げて深さを増し、ひいては成長を加速させるため「ソフト開発やソリューションの提供に力を入れていく」（同）。
　創業年は1952（昭和27）年で、髙本善四郎氏が「大都商事」を興した。髙本氏は「技術を持った会社でなければ生き残れない」とし、商社にも独自の技術力が不可欠と見て、各種技術の蓄積に取り組んでいく。その延長線上で、 1970（昭和45）年、技術部を独立し大都電子工業を設立して、今日のダイトロンの基本形を確立する。
　創業時の「大都商事」は「ダイトエレクトロン」、「ダイトロン」と、株式公開や子会社統合のタイミングで出世魚のように変身した。ちなみにダイト（大都）は、創業者が京都出身で、大阪で起業した際、大阪の「大」と京都の「都」を組み合わせたことに基づく。

　大谷翔平選手の二刀流が話題を集めて久しいが、ダイトロンは昭和の時代に、商社とメーカーの二刀流を試みて、昭和、平成、令和と三つの時代を二刀流で乗り越えてきた。二刀流の歴史を振り返ると、大都電子工業および1994 （平成6）年設立のダイトデンソーの二つの子会社がメーカー機能を担ってきた。子会社とのグループ運営を進めるなかで「情報共有を図り、機能アップするには一本化した方がベター」（土屋社長）と見極めたことから、2017（平成29）年に子会社を統合し今日に至る。
　この間の歩みをキーワードで表すと、製販一体→製販融合→技術立社となる。技術立社は、もちろん「技術立国」の会社バージョン。数年前から強く訴求するようになり、PRポスターなどにも「技術立社」と大書している。技術重視を宗とした創業者の思いを明確に打ち出した格好だ。
　同社では各種のセンサー、半導体、通信デバイス、無停電電源装置（UPS）や、画像関連機器、半導体製造装置、電子部品製造装置などを幅広く取り扱い、多種多様な産業分野に供給している。今後、品揃えをさらに充実させ、方向性としては、自社製品の開発強化を含め、より高付加価値な商材のウエートを高めていく。

　ここへきて特に力を入れているのがソフト、ソリューションの強化・拡充だ。単にハードの部品、装置を提供するだけではなく、ソフトと組み合わせたソリューションビジネスを展開することで、より広く、より深く、顧客と接し食い込んでいこうとの狙いである。
　一例として、データセンター向けUPS周りのソリューション提供が挙げられる。これは、同社取扱品である海外メーカー製UPSに付随するアプリケーションを開発・製品化し、データセンターの立ち上げ、メンテナンス等のサービス一式を引き受けるといったもの。また、商材として長年、手がけているレンズ、カメラ、照明の類いと、AI（人工知能）ソフトなどを組み合わせることで、各種検査・測定の自動化システムを製品化してもいる。
　ソフト・ソリューションビジネスを深耕するには、人材確保が欠かせない。そこで、リクルートではソフト技術者の採用に重点的に取り組んでいる。「最近の採用実績は、理系の半分はソフト系」（同）で、現状、数十人規模のソフト技術者を倍増させる意向だ。
　同社では成長戦略の柱の一つに、海外市場の掘り起こしを掲げている。現状の海外比率は20％ほど。それを当面、30％に引き上げ、将来的には50％にまで高めていく。これまで主にアジア市場向けの実績を積み上げてきたが、 2023年春、オランダに初の欧州拠点を開設し、欧州市場の開拓に乗り出している。

（左）従業員
（右）集合写真