環境保全と医療に貢献する総合計測機器メーカー【東亜ディーケーケー株式会社】

　2000年10月、東亜電波工業株式会社（TOA）と電気化学計器株式会社（DKK）という二つの計測機器メーカーが合併し、東亜DKKが誕生した。2024年10月には創業80周年を迎える。創業間もない1954年に、のちのベストセラーとなる卓上型pH計（2014年「分析機器・科学機器遺産」に認定）を発売したほか、63年には日本初の大気中NOx 計を開発して大気分析機器分野に参入、70年には日本初の河川水質監視装置を開発するなど、独自のセンサ技術による製品開発が特長だ。さらに1979年には臨床検査機器の発売で生化学・医療関連機器分野への参入を果たした。そして合併後の2005年には水質分析計の世界トップブランドメーカーである米国ハック社と資本業務提携を締結し、2018年にはメタウォーター株式会社より水道用水質計事業を譲受するなど、事業基盤を強化させている。
　最大の強みは、水、大気、医療、ガスの4つの分野で、卓上機器からフィールド機器まで多様な計測機器を提供している総合メーカーとしての力と、開発、製造、販売からアフターサービスまで含めた一貫体制。特に目立つのが補修部品や保守・修理等アフタービジネスの売上比率。売上高全体の半分近くを占めており、機器販売だけでなく全国10カ所の営業拠点とサービス子会社によるきめ細かい顧客対応が、同社の収益安定化に大きく貢献していると言える。最近は、IoTを用いた遠隔監視、リモートメンテナンスが可能な水質計を拡販するなどアフタービジネスの拡大に注力している。そして成長分野として位置づけているのが医療分野。透析治療に関わる機器で実績を重ねてきたが、2017年に医療関連機器の新生産棟を稼働させ、透析用剤溶解装置の増産と新製品開発を加速化している。
　「世界に選ばれる製品を生み出し、グローバルな競争力のあるブランド構築を目指す」（高橋社長）として、環境規制が強化されつつあるアジアを中心に、各国の法規制に対応する製品を開発し、海外事業の拡大も掲げる。提携している米国ハック社の中国現地法人を通じて10年以上前から河川の水質モニタリング用水質計を販売し、累計販売台数は1万台突破。そのほか、半導体設備投資の活発な台湾などでの需要取り込みや、インドでの大気汚染物質監視装置の拡販などにより、海外売上のベースを拡大中。

　2023年にはEcoVadis（エコバディス）社のCSR調査において「ブロンズ」評価を獲得。「環境」、「労働と人権」、「倫理」、「持続可能な資材調達」の4分野におけるCSRへの取り組みが高く評価された。環境面では、脱炭素化の取り組みとして、再エネ電力への切り替えやJ－クレジット制度を活用し、グループ全社の使用電力から発生するCO2排出量の実質ゼロ化を達成。また働きやすい職場環境づくりにも積極的に取り組んでおり、女性活躍推進優良企業「えるぼし（3つ星）」、健康優良企業「銀の認定」を取得。2022年度の月間平均残業8.5時間、有給休暇取得率81.2％と良好なワークライフバランスを実現している。東亜DKKは、働く環境の整備とともに国際的に活躍するための人材育成を通じて、地球環境の保全と人にやさしい社会の実現に向けて貢献し続ける。